【2021年】海外ECサイトまとめ！日本企業から出店しやすい有名越境ECモール一覧

海外EC（越境EC）サイトを利用して販路拡大を考えている方は多いのではないでしょうか？

しかし、海外EC（越境EC）サイトを展開するのは簡単ではありません。言葉の壁や法律（ルール）があるため、安易に展開すると失敗する恐れがあります。

そこでこの記事では、海外EC（越境EC）サイトを展開するにあたり押さえておきたいポイントをまとめました。

 

この記事を読むと、海外EC（越境EC）サイトの展開方法について必要な知識が得られます。

なお、ゼロから知識を集めて海外EC（越境EC）サイトを始めるのは非常に難しいです。安全に海外EC（越境EC）サイトを展開したい方は、実績のあるフリーランスにお願いすると比較的低価格で構築してもらえます。

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海外EC（越境EC）サイトとは？

海外EC（越境EC）サイトとは、国境を超えて海外に商品・サービスをオンライン上で販売できるサービスのことです。具体例として「Amazon」や「Walmart」などのサービスが挙げられます。

これらのサービスを利用すれば、日本にいながらも海外の商品を購入することが可能です。また、販売する立場としても日本にいながら海外のお客様に商品を販売できます。

このように国境を越えてオンライン上で商品やサービスを購入・販売できる海外EC（越境EC）サイトを有効活用できると、売り上げを大きく伸ばせます。

また、近年中国やアメリカでは日本製品の売り上げが高いため、海外ECサイトを利用して販路を広げることは非常におすすめです。

なお、海外EC（越境EC）サイトを展開する方法は大きく分けて以下の2つがあります。

 

はじめに海外ECを展開するメリット、デメリットを解説していきます。

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海外向けネットショップを開業するメリット・デメリット

海外向けネットショップを開業する上でさまざまなメリット、デメリットがあります。デメリットを理解せず開業すると、予期せぬトラブルを招いてしまう恐れがあります。

そのため事前に十分な調査と準備を行い、必ずデメリットを理解した上で開業するか判断しましょう

それでは、メリットデメリットを詳しく見ていきましょう。

メリット

海外EC（越境EC）サイトを展開するメリットは以下の通りです。

 

それぞれのメリットについて説明していきます。

販路拡大

海外EC（越境EC）サイトを利用することにより、国内だけでなく海外にも販路を拡大できるメリットがあります。

海外に販路を広げることで、さまざまな国にアプローチでき売上増加につながります。

また、日本製の商品は質が良いことで人気のため、海外でヒットする可能性は十分あるでしょう。

なお、先述の通り近年EC大国の中国やアメリカでは日本製品の需要が高いです。この販売チャンスを逃す手はないと言えます。

費用を抑えて海外ビジネスを展開できる

海外で実店舗を構える場合、初期費用やランニングコストなど莫大な費用がかかります。しかし海外EC（越境EC）サイトの場合、実店舗を持つ必要がないため初期費用を抑えて海外ビジネスを展開できます。

具体的には実店舗の場合、毎月膨大な人件費やテナント代が発生しますが、ECサイトであればそのような経費は必要ありません。

このような特徴から、海外EC（越境EC）サイトを利用することで、海外進出のハードルが低くなり比較的容易に海外ビジネスを展開できます。

デメリット

メリットが多い海外EC（越境EC）サイトの展開ですが、もちろん以下のようなデメリットもあります。

 

それぞれのデメリットについて詳しく説明していきます。

翻訳が必要

海外EC（越境EC）サイトでは、それぞれの国に合わせた翻訳が必要です。翻訳が不十分な場合、お客様に不信感を与えるだけでなく、以下のようなトラブルが発生する可能性があります。

 

対策として、無料の翻訳サイトの利用がありますが現地の細かい言葉のニュアンスは理解できないため、無料の翻訳サイトには限界があります。

これらの理由から、現地の言葉を理解できるプロの方に翻訳を依頼する必要があると言えます。

決済方法の調査が必要

国ごとに対応している決済方法が異なるため、事前に決済方法を調べる必要があります。

国ごとの主な決済方法は下表の通りです。

上記のように、近年ではクレジットカードに加えてPayPalなどのあらたな決済方法が取り入れられているため、それぞれの方法を十分に調査し理解しておく必要があります。

また「海外ECサイト+国名+決済方法」で海外ECサイトを展開したい地域の主な決済手段を調べられます。海外ECサイトを展開する予定国の決済方法は、確実に調査しておきましょう。

関税、輸送、法律などの専門知識が必要

日本国内であればインターネット販売を比較的容易にできても、海外には特有の法律と取り決めがあります。

例えば、国ごとに法律や関税また輸送が許可されている商品が異なります。そのため海外ECサイトを展開したい国に合わせた専門知識が必要になります。

関税に関して国ごとに取り扱いや金額が異なり、場所によっては高額な金額になることもあるため注意が必要です。

また、国ごとに輸入、輸出できるものとできないものもあるためこの点でも注意しなければなりません。輸出入について詳しく知りたい方は輸出貿易管理令をご確認ください。

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海外ECモールの始め方｜海外での販売方法

海外ECモールの始め方は大きく6種類あり、詳細は下表にまとめました。

海外ECモールを始める際は、運用方法や販売したい商品に合わせた手段の選択が重要です。

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海外向け通販サイトを始める際の注意点

海外向け通販サイトを始める際には、以下4つの注意点があります。

 

それぞれの注意点を知らずに海外ECサイトを始めると予期せぬトラブルを招いてしまう恐れがあります。必ず注意点を理解して海外ECサイトを始めることが必要です。

ここでは、それぞれの注意点を詳しく説明していきます。

為替変動のリスク

海外ECサイトを利用する際は、外国の通貨で商品を販売することになります。そのため為替変動によって商品の売上単価が変わる場合があります。

具体的な例として以下のように価格変動が起こる場合があります。

 

消費者にとっては同じ10ドルを払うことになりますが、販売側は為替変動によって売上が変わります。

日本から海外に向けて商品を販売する場合、円安が有利になり円高になれば損をする仕組みです。

これらの理由により、通貨レートを十分に確認して利益を生み出せる販売タイミングの見極めが必要になります。

国内に比べて高い配送料、手数料

海外に向けて商品を発送する場合、配送料および手数料が高額になることがあります。

例えば、日本郵便の「EMS」でアジア圏に発送した場合、500gの小包なら1,400円、1,0kgなら2,100円かかります。さらに航空便にするか、または船便にするかで費用に差が出るので、その点にも注意しなければなりません。

また、配送業者によっても料金が異なるため事前に調査しておく必要があります。

郵便局を例に配送料金を詳しく知りたい方は郵便局料金表をご確認ください。

法律の深い知識が必要

海外ECサイトを展開する国の法律（ルール）を事前に確認する必要があります。なぜなら、日本の法律と外国のそれぞれの国の法律は、文化的背景や環境も異なるからです。

例えば、中国でECサイトを展開する場合「ICPライセンス」を取得する必要があります。ライセンスを取得せずECサイトを運用すると法律違反になるため注意しましょう。

このように、国ごとの法律（ルール）を知らずに海外ECサイトを展開するとリスクが大きくなります。場合によっては販売中止にもなってしまうため、よく確認しましょう。

関税法について

商材によっては、税関で通関保留中になって配送できないこともあります。また、関税も商材・対象国によって金額が異なってくるためこちらもあわせて事前に確認しておくようにしましょう。加えて配送方法によっては、事業者か顧客のどちらが関税を支払うかが異なります。こちらも事前に確認を行い、お客様が支払う場合はサイトにしっかりと明記しておくのが良いでしょう。

 

 

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国別！越境ECサイト世界市場規模売上額ランキング

順位	国	売上額
1位	中国	1兆9,894億ドル
2位	アメリカ	6,006億ドル
3位	イギリス	1,370億ドル
4位	日本	1,130億ドル
5位	韓国	865.5億ドル

引用：eMarketer

世界のEC市場は2019年に3兆5,630億ドル（約397兆1160億円）に達成したとアメリカのデジタルマーケティング会社eMarketerが発表しました。

さらに2022年には、上記の5ヵ国の越境ECサイト市場のシェア率は85％にもなるとも言われてます。

ここでは、海外ECサイト展開におすすめの市場規模上位5位の国を紹介します。

中国

2019年の市場規模に関して、1位の中国は2位のアメリカの3倍ほどの1兆9,894億ドルです。

中国は、世界一の人口であり、爆発的に経済が伸びているためECサイトを利用する人たちが増加しています。

農村部を中心にオンラインショップを展開する動きが活発になり、今後もさらにEC市場は拡大する可能性が高いと見られています。

中国のECサイトについてさらに詳しく知りたい方は「中国のECサイト一覧｜取引額ランキングで紹介！効率よく展開するには？」も参考にしてください。

アメリカ

アメリカは2019年の市場規模が6,006億ドルで5ヵ国中2位です。

売上が高いカテゴリは以下の3つです。

 

アメリカのEC市場には、eBayやWalmart、またApple、Home Depotなど多くの企業がありますが、その中でもAmazonが38.7％という大きなシェアを占めています。

イギリス

越境ECサイト世界市場規模売上額ランキングの3位はイギリスで、2019年の市場規模が1,370億ドルです。

イギリスのEコマースニュースによると51%のイギリス人は、リアル店舗よりもオンラインで商品を買う方が良いというアンケートの結果が出ています。

補足として月平均8回オンラインで買い物をしているというデータが示す通り、大勢の人々がインターネットショッピングを行っています。

人口の観点から見てみるとイギリスは、日本より人口が少ないのにもかかわらず、ECの利用率が多いです。そのため、日本よりもEC市場としては大きいと言えます。

なお、イギリスでのEC市場で活躍している企業は、アメリカ同様Amazonが大きなシェアを占めている状態です。

日本

世界にEC市場4位は日本で、2019年の市場規模が1,130億ドルです。

令和元年通信利用動向調査の結果（概要）によると、ネット利用者の半分以上（55.8%）がオンラインショップを利用しているデータがあります。

このことから、ネットショッピングは非常に身近なものであり、普段のスーパーマーケットでの買い物とほぼ変わらない感覚で手軽に行われていると言えます。

また日本においても、アメリカやイギリス同様Amazonが大きなEC市場を占めています。

韓国

韓国は2019年の市場規模が865.5億ドルで市場規模は5位となっています。

韓国は、これまでの国々とはメインの商品が少し異なります。美容大国と呼ばれていることもあり、売上が高いカテゴリは美容関連品エレクトロニクス機器となっています。

また主な購入相手国はアメリカや中国、日本で年齢層も20代から30代の若い人々が利用しているとされています。

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【2021年】各国の有名なおすすめの越境ECサイト一覧

ここからは、世界中に数多くある越境ECサイトの中から有名な越境ECサイトに絞って紹介します。

さまざまな種類のECサイトの中から自社が販売したい商品や開業予算に合わせて選ぶことが重要です。

それぞれの代表的な越境ECサイトを詳しく見ていきましょう。

Amazon

Amazonは、アメリカやイギリスだけではなく日本でも認知度が高く、世界12国で利用されている大人気海外ECサイトです。アメリカやドイツ、フランス、カナダ、インド、日本で国内最大のシェアを占めています。

Amazonを利用し、海外ビジネスを行う場合Amazonグローバルセリングに申し込み、審査を通過するとAmazon.comに商品を出品でき開業できます。

またAmazonグローバルセリングは日本語表記であるため、日本人でも出店しやすいシステムとなっています。

Walmart

Walmartは、アメリカで2位のECサイトであり、EC事業の急成長を遂げているサイトです。

Walmartは元々は小売業界の最王手としてアメリカ国内における実店舗を展開していることで有名です。近年は海外での知名度を高めるために、越境ECにも力を入れています。

Amazonに比べWalmartの出品は比較的競合も少なく、事業を展開しやすいです。自社ブランドの知名度を高めたい場合は、今のうちから参入することをおすすめします。

メルカリ

メルカリは日本で始まったフリマアプリで、すでに多くの人々に認知され利用されている人気のECサイトです。2014年からアメリカに進出後、1000万ダウンロード数を突破し現在も増え続けています。

どなたでも手軽に出品できることから出品のハードルが低いメリットがあります。

注意点として、主にCtoCの取引がメインになるので法人での登録はできません。

eBay

アメリカに本社があるeBeyは、大手ECサイト企業として世界中に利用者がいます。

eBayは日本のヤフオクと同じような形式の、世界最大規模のオークションサイトとして運営されています。ユーザー数が非常に多く、国籍も多岐にわたるため販売できる商品の幅が広いことから人気があります。

注意点として競合が多いため、販売方法には工夫が必要です。低価格で購入したいお客様（ユーザー）が多いため、低価格商品を販売する企業におすすめです。

また、eBeyは国ごとに出品禁止商品があるため、詳しくはeBay出品禁止商品からご確認ください。

天猫国際（T-MALL GLOBAL）

天猫(T-Mall)はシェア率50%を超える中国最大のECサイトです。天猫(T-Mall)の特徴として、以下の点があります。

出店ハードルは高いですが、中国では日本製品の需要が高いため、天猫(T-Mall)内で日本企業が商品販売すると大きなビジネスチャンスにつながります。

天猫(T-Mall)以外にも中国で人気のECサイトを知りたい方は「中国のECサイト一覧｜取引額ランキングで紹介！効率よく展開するには？」も参考にしてください。

G-market（Gマーケット）

G-Marketは国内最大のECサイトで、月間の訪問者数は約2,200万人のインターネットショッピングサイトです。

G-Marketの具体的な特徴は以下の通りです。

 

G-Marketは楽天市場と協業しているため、日本企業でも参入しやすくなっています。

しかし、日本語に対応していないため翻訳できる担当者が必要です。そのため、G-Marketを展開する場合は韓国語が理解できる担当者を用意して準備を進めましょう。

G-Market以外にも韓国で人気のECサイトを知りたい方は「内部リンク：韓国ecサイト」も参考にしてください。

Lazada

Lazadaは、東南アジア最大のオンラインショッピングで、東南アジアのAmazonとも言われているほどポピュラーなECサイトです。

主な利用国はシンガポールやインドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナムとなっています。

Lazadaの具体的な特徴は以下の通りです。

 

また、出店に必要なアカウントには以下の2種類あります。

 

初めはローカルアカウントのみ開設可能なため、対象国を決めてアカウントを開設する必要があります。

その後、カテゴリーマネージャーという担当の信頼を得られると、グローバルアカウントへアップグレードできる可能性があります。

Tesco

Tesco（テスコ）はイギリス最大の小売業で、アメリカのウォルマート、フランスのカルフールに次ぐ世界第3位の規模を誇る大企業です。コンビニエンスストアや電気通信など幅広く事業展開しています。

オンラインショップ限定の割引を行うなど、ECサイトの利用者を増やす取り組みをしている企業です。

Otto

Ottoはドイツで2番目に大きい越境ECサイトです。近年アパレルやライフスタイルのカテゴリが伸びています。

中でもオンラインファッション小売業者Aboutyouは近年急成長しており、急成長を遂げている注目のサイトです。

イギリスやフランスなどヨーロッパのユーザーにアプローチができるため、注目しておきたいECサイトのひとつと言えます。

Cdiscount

Cdiscountはフランスで第2位のシェアを誇るECモールです。Cdiscountでは商品登録数に制限がなく、平均取引額がAmazonより高く高単価の商品が売れやすいです。

また、電化製品の販売シェアが4分の1を占めており、日本の製品が人気の傾向があります。さらに日本における認知度は低いためライバルも少なく、競争率は他の市場と比較して低めです。

ヨーロッパエリアで家電製品の販売拡大を目指す場合に、Cdiscountは非常におすすめです。

また、日本の代表的なECサイト一覧が知りたい方は「【2021年最新】モール型ECサイト一覧｜出店すべきネットショップはどこ？」をぜひ参考にしてください。

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海外ECサイトを安全に構築できる依頼先｜成功しやすいのは？

海外ECサイトは、自社や個人で構築する方法以外にも企業やフリーランスに依頼できる方法があります。

越境EC初心者が試行錯誤しながら多くのリソースを割くよりも、プロに依頼する方が安全で成功の確率も高いためおすすめです。

とは言っても、依頼先によって費用や品質が異なるため事前に依頼先の特徴を把握することが大切です。依頼先を適正に選択するため、それぞれの特徴を見ていきます。

企業に依頼

海外ECサイトの構築を依頼する方法に、企業に依頼があります。

企業に依頼するメリットデメリットは下表の通りです。

専門業者に依頼する場合、高額な費用がかかるため、費用をかけてでも実績のある企業に依頼したい方はおすすめです。

フリーランスに依頼

海外ECサイト構築の外注先としてフリーランスに依頼する方法があります。

フリーランスに依頼するメリットデメリットは下表の通りです。

可能な限り費用を抑えて依頼したい方には、フリーランスに依頼することをおすすめします。

また、フリーランスのデメリットを少しでも補うサービスとして「フリーランス名鑑」があります。

フリーランス名鑑には、海外ECサイト構築のプロが在籍しているが高いため、費用を抑えて期待以上の成果を得られる可能性が高いです。

また、相談料、手数料が無料なので試しに相談してみたいという方も気軽に問い合わせができます。そのため、一度相談してみるのがおすすめです。

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