東京都のマーケティングのフリーランス・個人一覧（12ページ目）

2019年、明治大学在学中にYouTubeチャンネルを複数立ち上げ、衆議院議員秘書を経て株式会社Japan Prideを創業、SNSマーケ事業を始める。 2022年、クリニック特化マーケ事業も始動。2024年3月、StockSun準認定パートナーに参画。現在自ら運営するYouTube、TikTokの総フォロワー数は46万人超。 得意領域は、SNSマーケティング。 趣味は、日本の誇りをとりもどすこと。

元TikTok社員 ショート動画アドバイザー 2020年にByteDance株式会社TikTok運営チームに新卒入社。 TikTokクリエイターの育成やトレンド音源施策・ハッシュタグチャレンジ企画を担当した後、 TikTok流行語大賞、TikTok上半期トレンドの企画担当者を務める。 2023年に独立し、ショート動画運用とTikTokLIVE配信のアドバイザーとして活動。 2024年よりStockSun認定パートナーとして参画。

プロフィールを見ていただき、ありがとうございます。
 都内でSEOコンサルティング・Webディレクターとして活動している松野と申します。 SEO周りの相談がありましたら、是非ご相談いただけますと幸いです。

動画マーケティング会社創業後、StockSunに参画。自社SNSを0から40万人まで伸ばしたノウハウをもとに多数のクライアントのYouTube、TikTok、Instagramの運用を行う。 社内に総フォロワー70万人のYouTuber/TikTokerを抱え、最新のトレンドを押さえた動画コンサルができることが強み。

2013年に外資戦略コンサルのアーサーディーリトルに入社後、Gunosyに転職。 経営企画やマーケティングのマネージャーを務め、独立。 独立後は、美容クリニックのマーケティング戦略策定、広告運用、症例撮影レクチャー、YouTubeやTikTokの制作運用、LINE運用、人事評価制度構築等を行う。 クリニックでのマーケティング統括経験者で構成されたチームによる、美容業界に特化した専門的なサポートが強み。

2008年にデジタルマーケティング会社を創業し、15年間Web制作・ソリューション開発、アプリ開発において一線を走り続ける。 ナショナルクライアント、東証プライム上場企業の制作をはじめ、1,000プロジェクト以上に携わり、大手広告代理店やSierからも多くの仕事を請け負っているWEB制作のエキスパート。 デザインシンキングでビジネス課題を解決すること、これまでの知見を活かしたFactに基づくデジタル戦略設計、そして、ゼロイチでの新規サービス立上げを得意とする。

プロフィールをご覧いただき、誠に有難うございます。 東京都でWebマーケター/ディレクターとして活動している江藤圭一と申します。 2017年より学生インターンとして、オウンドメディアの立ち上げ・運用に携わりました。 通信回線/転職/仮想通貨といった様々な領域でのオウンドメディアを、新規ドメインにて0から立ち上げ、 最大で月間150万円の売上を達成しています。 こうしたオウンドメディア運営で得たコンテンツ/テクニカル両面のSEO対策を活かして、企業向けのSEO対策コンサルティングも実施しています。 また、広告代理店での勤務経験もあり、Google/Yahoo!/Meta/LINE/X/Instagramなど様々な媒体での運用に携わっておりました。 幅広い領域でのWeb集客・マーケティング施策に対応しておりますので、お気軽にご相談ください。 在籍企業：合同会社Radineer https://radineer.asia/

早稲田大学卒業後、リクルートホールディングス新卒入社。約2年の在籍期間で2度表彰を受ける。リクルート退職後、国内最大級のゲーム攻略メディアの運営企業、プログラミングスクール「ウェブキャンプ」を展開する株式会社インフラトップで役員を務める。 その後、金融系メディア運営会社を設立し、代表取締役社長に就任。設立4ヶ月後に海外企業にM&Aしてグループ入り、海外企業のグループ会社経営を経験。 現在は株式会社ブリッツにて、広告代理店事業としてGoogleやYahooなどのリスティング広告運用代行を行い、支援社数は累計で100社超え。 また、日本最大級の補助金・助成金情報を取り扱う「スマート補助金」を運営。月間2,000件以上の補助金や助成金の相談を受けている。

新卒でサイバーエージェントに入社。ネット広告事業の新規開拓営業と既存アカウントの運用に従事。 その後、ハンズオン型のコンサルティング会社を創業し、StockSunに参画。 事業を理解し、全体戦略の立案 ~ 実行まで一気通貫した支援が可能。 中でも、WEBの担当者がいない企業の伴走支援を得意とし、「利益に繋がる支援」をモットーとしている。