現在スマホの普及とともに、自社アプリがマーケティングにおいて非常に重要な役割を果たすようになっています。このため多くの企業がスマホアプリをリリースし、自社サービスの魅力の発信などに利用しています。

ところが、いざアプリ開発に興味を持って調査を始めてみても開発コストがどの程度になるかわからず、困っている担当者も多いかもしれません。

そこでこの記事では開発するアプリの種類別に、どの程度費用を要するのかを紹介していきます。

アプリ開発費用の計算方法

スマホ向けアプリの開発をする際、費用の計算方法は以下の2種類があります。

・人月単価制
・機能固定額制

それぞれ以下で詳しく解説します。

人月単価制

人月単価とは、エンジニア1人が1ヶ月稼働した場合にかかる費用のことです。この人月単価を用いて費用計算をするのが人月単価制で、具体的には「人月単価×全工程に要する期間×稼働人数」で費用を求めます。

具体例として、あるアプリを作るのに人月単価が100万円のエンジニアを2人雇って開発に3か月かかったとします。この場合、開発費は100×3×2=600万円となります。

人月単価制で気を付けたいのは、完成までの期間がコストを左右する点です。当初の計画よりも開発が遅れた場合には、その分の費用がかさんでしまいます。

当初の見積もりよりも実際に支払う金額が高くなることもあるので、注意が必要です。

機能固定額制

機能固定額制とは、アプリで開発する機能ごとに報酬額を設定する方法です。

例えば、トップページを作ったら10万円、決済機能を実装したら50万円と固定の報酬額を決めておきます。

人月単価制では開発期間に連動して金額が変動しますが、機能固定額制であれば金額は変動しません。このため、機能固定制で計算された見積もりは実費との差異が生じにくく、発注者側にとってはメリットの大きい計算方法です。

また、受注者側も短時間で開発できればそれだけ時給が上がることになり利益が確保できるので、エンジニア側のモチベーションも高まるでしょう。

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【アプリの種類別】開発費用の相場や目安はいくら?

アプリジャンル 開発費用
EC系アプリ 400万~900万
コミュニケーション系アプリ 200万〜600万
ゲームアプリ 800万〜
※機能によっては5,000万以上の可能性もあり
金融系アプリ 1億~
※セキュリティ・免許の観点から、個人レベルでは開発不可

EC系アプリ:400万~900万

EC系アプリとは、アプリ内で商品の購入ができる「ショッピングカート機能」を搭載したアプリのことです。具体例としてはユニクロやGUのスマホアプリが挙げられます。

開発費用の目安は400万~900万万円です。通常の決済機能に加え、追加でデザインをリッチにするなど、場合によってはこの金額より高くなることもあるので注意が必要です。

コミュニケーション系アプリ:200万〜600万

コミュニケーション系アプリとは、ユーザー同士が対話や写真のシェアなどを楽しめるアプリのことです。具体的なアプリ例としては、LINEやSkypeが挙げられます。

費用は200万〜600万円が目安となります。一般的に電話機能をつけると開発費が高額になりますが、電話機能なしであればもう少し安価で開発できる場合もあります。

ゲーム系アプリ:800万~

ゲーム系アプリは文字通り、ユーザーがゲームを楽しめるアプリを差します。

予算の目安は800万円~ですが、高品質なグラフィックを用いたり多数のキャラクターを登場させる場合は、より高額になり、5,000万以上の金額になる場合もあります。

ゲームアプリの開発は規模や仕様によって開発費にかなり差が出てくるので、一度見積もり依頼をしてみるのが安心でしょう。

金融系アプリ:1億~

金融系アプリとは、アプリ内でお金を保有したり支払いができるアプリのことです。PayPayなどの電子決済アプリがその例です。

開発費用は1億~(個人レベルでは開発不可)が目安です。顧客のお金を扱うため、ハッキングなどによる情報流出への対策が欠かせません。非常にハイレベルなセキュリティを必要とするため、開発費も高額になります。

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アプリ開発に付随する固定費

アプリ開発には人月単価または機能固定額以外にも、開発に付随して料金が発生します。

代表的な費用として、以下のものが挙げられます。

料金内訳 金額
サーバー費用 月1,000円〜数百万
アプリストア登録費用 iOSアプリ:11,800円/年
Androidアプリ:約2,600円/年(年25ドル)
SSL証明書費用 5~10万円
バグ修正費用 バグの状態や契約内容による

1.サーバー費用

開発費以外に必要になる代表例がサーバー費用です。アプリ開発の際にはサーバーと呼ばれるデータを保管・管理するための場所が必要となります。

金額は保存するデータの容量によって変動しますが、月額1,000~数百万円程度となっています。テレビ電話を使うチャットアプリの場合は、数十万程度、人気のゲームアプリの場合は、数百万程度になることもあります。

2.アプリストア登録費用

作成したアプリをユーザーにインストールしてもらうために、アプリストア登録費用も必要です。

iOSアプリを作成したのであればApple Store、Androidアプリを作成したのであればGoogle Play Storeへの登録が必要です。

具体的な費用は、iOSアプリなら年間11,800円、Androidアプリなら年間約2,600円(年25ドル)です。

3.SSL証明書発行費用

SSL証明書発行費用とは、レンタルサーバーを利用する際にセキュリティを担保するための費用です。

金額としては、年5万円~10万円が目安となります。

4.納品後のバグ修正費用

アプリ開発にはバグが付き物ですが、既定の開発期間後にバグを修正してもらおうとすると、追加でバグ修正費用が発生する場合があります。

バグ修正費については、あらかじめ開発予算(人月単価または機能固定額で計算した金額)に含めることもあれば、別途必要となる場合もあります。

この点を事前に決めておかないと後々揉めてしまうことがあるので、バグ修正費をどう扱うかは契約締結前に取り決めておきましょう。

アプリ開発費用の金額まとめ

個人開発の場合

これまで紹介してきたのは、アプリ開発を外部委託した場合の費用です。仮に外注では高額すぎると感じるのであれば、全て個人で開発すれば開発コストを抑えられます。

個人で作業する場合は、

・サーバー費用
・アプリストア登録費用
・SSL証明書発行費用

のみが必須費用であり、それ以外は基本的に必要ありません。そのため、総額としては10万円程度に収まるでしょう。

しかし、個人でアプリを作るとなると作業量は膨大なものとなります。そのため、一部だけでも外部に委託するのが、費用対効果や作業効率の観点からおすすめです。

外注する場合

アプリを外部に発注する場合は、これまで紹介してきた金額が目安となります。

小規模なアプリなら20万円程度でも作れますが、高度なセキュリティやリッチなデザインが必要だと数千万~数億円の費用がかかることもあります。

アプリ開発は、実装したい機能や種類によって大きく費用が変動するので、計画を立てる際には一度見積もりを依頼するのが良いでしょう。

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アプリ開発費用のシミュレーション方法

アプリ開発費用のシミュレーション方法には、「シミュレーションサイトを使う」方法と、「専門家に直接見積もってもらう」方法があります。

自分で手軽に費用の概算が知りたい場合にはシミュレーションサイトが有用です。

なお、会社として開発費用を算出する必要があるので正確なコストが知りたい場合には、専門家に直接見積もりを依頼するのが良いでしょう。

シミュレーションサイトを使う

計画中のアプリ開発費がいくらになるのか、気になった際はシミュレーションサイトを利用すると良いでしょう。

今すぐシミュレーションをしてみたい方は「CREATIVE VILLAGE アプリ開発費見積もりシミュレーター」から確認できます。

シミュレーションサイトでは、顧客データベースを利用するかどうかや、決済機能をつけるかどうか等を選択すると、大まかな費用を調べることができます。

ただあくまでも概算であり、正確な見積もりではありません。このサイトで提示された金額に対し、実費が大きく異なるケースもあるので注意が必要です。

専門家に直接見積もってもらう

開発費用のシミュレーションとしては、専門家に直接見積もりを依頼する方法もあります。

専門家に相談することで、作りたいアプリに必要な機能を洗い出しだ上で、正確な開発費を導き出せます。そのため「作りたいアプリがあるが、どのような機能が必要かわからない」という方でも安心して依頼できます。

専門家に相談すれば、開発費用を正確に把握できるのため、かかるコストをより正確に知りたい方はこちらの方法がおすすめです。

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今回のまとめ

・アプリ開発費用は「人月単価制」か「機能固定額制」で決まる・開発費用はアプリの種類によって大きく異なる

・正確な費用を知りたい場合は、専門家に見積もってもらうのがおすすめ

アプリの開発費用を見積もるには、作業時間や機能ごとのコストを算出する必要があるため、素人には難しいです。

さらに、アプリ開発では想定よりもコストがかかることが多いため、事前にかかるコストを正確に見積もってくれる専門家に相談することをおすすめします。

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東京大学大学院 情報理工学系研究科卒業。香港生まれのハーフ。英語、日本語、中国語のトリリンガル。東京大学在学中にプログラミングに関する論文を国際学会で発表。また、IBM東京基礎研究所と共同研究を行い、修士論文が学内で上位入賞し奨学金返済免除。卒業後、野村総研、野村證券、東京証券取引所などでの金融システムの開発を経て、StockSun株式会社に参画。