フリーランスで年収1,000万円の割合や手取り、必要なスキルを紹介！会社員より稼ぐのは簡単？
- フリーランス名鑑編集部
- 記事制作日2021年05月18日
- 更新日2021年11月26日
フリーランスで年収1,000万円の割合は？
お金を稼ぎたいと考えるフリーランスの人は、年収1,000万円を一つの目標として働いている方が多いです。実際にフリーランスの中には年収1,000万円を超えている方も存在していて、その数は全フリーランスのうち4〜12％程度だと言われています。
フリーランスが年収1,000万円を目指す理由としては、「1,000万円」という金額がキリが良い数字であることや、専門的な技術を有している人だからこそ目指せる金額だということが考えられます。またフリーランスの中には、年収1,000万円が達成できたら法人化しようと決めている方もいます。
このように誰もが達成できる金額ではないからこそ、1,000万円を年収の目標に掲げている方が多いのでしょう。
業界や職種によって差はあるものの、フリーランスが年収で1,000万円を超えるためには、継続的に案件を受注できる仕組みができているかどうかが非常に重要です。全フリーランスの中でおよそ上位5％に入る能力や仕組みがあれば、フリーランスで年収1,000万円を目指すことも夢ではありません。
他にもフリーランスにはどのような仕事があるのか詳しく知りたい方は「フリーランスの仕事の種類！おすすめの職種や仕事内容を一覧で紹介」をぜひ参考にしてください。
※フリーランスで年収1,000万円を目指したい方は、フリーランス名鑑に登録しておきましょう。登録しておけば自分に合った仕事が受けられることもあるので、まずは登録しておくことをおすすめします。
| 年収額 | 調査機関①フリーランス割合（%） | 調査機関②フリーランス割合（%） | 調査機関③会社員割合（%） |
|---|---|---|---|
| 200万円未満 | 22.5% | 32.0% | 21.8% |
| 200万円以上～400万円未満 | 22.9% | 35.0% | 32.4% |
| 400万円以上～600万円未満 | 19.9% | 20.0% | 25.1% |
| 600万円以上～800万円未満 | 11.6% | 7.0% | 10.9% |
| 800万円以上～1000万円未満 | 10.0% | 4.0% | 4.8% |
| 1000万円以上～2000万円未満 | 11.8% | 4.0% | 5.0% |
調査機関①：内閣官房日本経済再生総合事務局『フリーランス実態調査結果』
調査機関②：フリーランス協会『フリーランス白書2020』
調査機関③：国税庁『民間給与実態統計調査』
参考までに国税庁の調査によると、会社員で年収1,000万円稼いでいる人の割合はの5%程度となっています。（調査機関③）
一方で先ほども述べた通り、フリーランスで年収1,000万円を超えている人の割合は4〜12％です。（調査機関①、②）そのため、比較するとフリーランスの方が年収1,000万円を稼いでいる割合がやや高いと考えることができます。
もちろん業界や職種、そして個人の能力によって年収に差は出てきますが、フリーランスの方が普通の会社員に比べ年収1,000万円を目指しやすいと言えるでしょう。
また、フリーランスの平均年収について詳しく知りたい方は「【平均年収】フリーランスの給料や月収はいくら？年収1,000万を目指す方法！」もぜひ参考にしてください。
フリーランスで年収1,000万円を目指すのは会社員より簡単と言われる理由
フリーランスで年収1,000万円を目指すのが会社員より簡単だと言われるのには、きちんとした理由があります。
そもそもフリーランスは会社員のように雇用されている立場ではないため、収入に関する制度や売上の上げ方が会社員とは異なります。フリーランスの方が会社員より仕事選択の自由度が高く、仕事量も調節できるため、努力次第では年収1,000万円を目指しやすいと言えるでしょう。
以下にてフリーランスの方が会社員より有利だと考えられる、3つの具体的な理由を紹介していきます。
そもそもサラリーマンは会社が儲かる仕組みになっているから
フリーランスと会社員は、そもそも売上の仕組みが異なっています。この仕組みの違いにより、フリーランスの方が儲かりやすいと言われています。会社員はあくまでも会社が儲かる仕組みとなっているため、フリーランスよりも収入は少なくなりがちです。
フリーランスの収入額は基本的にクライアントから受け取る「売上額そのもの」となっていて、そこから各種税金や年金・保険および交通費や消耗品などの経費を引いたものが手取り額となります。
一方で会社員は経費などを自分で支払う必要性がなく、会社側から一定の金額を給料として支給されます。そして給料から税金や年金・保険が引かれたものを手取りとして毎月受け取ることができます。
会社員の場合は一定の金額を給料として保証してもらえる代わりに、給料が低めに設定されていることが多いです。
つまりフリーランスと会社員を比較した場合、フリーランスの方が毎月の売上（つまり収入）の補償がなされないというリスクがある分、収入額が多くなるという傾向にあります。
仕事量を増やせば売上が上がるから
フリーランス最大のメリットとして、仕事量が売上に直結するという点があげられます。仕事量を増やして売上額を上げれば、事業開始から数年で年収1,000万円を目指すことも不可能ではありません。
一般的な会社員は1ヶ月の給料が定められているため、どれだけ仕事量を増やしたとしても収入が大幅に増加することはほぼあり得ません。成果を挙げ続ければ、昇級して月収が数千万〜数万円上がることはありますが、年収1,000万円まで上げるためにはかなりの時間を必要とします。
一方でフリーランスの場合は、仕事量を増やせばその分だけ売上が上がります。そしてフリーランスは売上が収入に直結するため、すぐに収入を増やすことができます。例えば毎月受諾する案件の量を増やせば、月間の売上を数万円〜数十万円単位で引き上げることも可能です。
このようにフリーランスは受諾する案件や仕事の量を増やすことで、一気に収入UPが図れます。このことが、フリーランスの方が年収1,000万円を目指しやすいと言われている大きな理由の1つだと考えられます。
ブログやSNS、人脈などあらゆる手法で集客できるから
フリーランスの場合、ブログやSNS、そして自身の人脈などあらゆる手法を駆使して集客することが可能です。これらをうまく活かせれば、業界で名を上げ高収入を目指すことも夢ではありません。
例えばブログやSNS等に自身の取り組みや所持しているスキル・資格を掲載し、今までの実績をポートフォリオとして作成して載せれば、効率的に集客をかけることができます。
WEB上で集客をかけることによって不特定多数のクライアントの目に留まり、自身の能力に見合った仕事を受注することができるでしょう。
また、もともと自分が持っている人脈から仕事をもらう場合、例えば以前勤めていた職場の取引先などから仕事を紹介してもらえることが多いでしょう。そのほかフリーランスの参加できる交流会や食事会を利用し、人脈を広げていくという方法もあります。
こうしてWEB上のブログやSNS、さらに人脈を駆使して集客することにより、フリーランスは仕事の量を増やすことができます。そして仕事量が増えることで、結果的に収入を上げることができます。
なお、フリーライターへのなり方や仕事のもらい方が知りたい人は「フリーライターになるには？フリーランスライターの年収・収入事情や仕事内容、なり方を紹介！」をぜひ参考にしてください。
【職業別】フリーランスで年収1,000万円を目指せる？
フリーランスが年収1,000万円を目指せるかどうか、またどのようにして目指していくかは職業ごとに異なります。なぜなら職業ごとに求められるスキルや仕事の量、そしてフリーランスに対する案件の数や単価が異なるためです。
ここからはフリーランスの多い代表的な職業について、年収1,000万円を目指せるかどうか、どのように目指すべきであるかを解説していきます。
エンジニア
フリーランスエンジニアは、たくさんある業種の中でも年収1,000万円を目指しやすいと言われています。なぜならWebエンジニアなど、フリーランスのエンジニアが受注できる案件には単価の高いものが多く、少ない本数で大きな金額を稼ぎやすいためです。
ちなみに年収1,000万円を目指すということは、月別に見るとおよそ85万円の売り上げを目指せば良いという計算になります。
エンジニアの場合は数十万円の案件が多数あるため、月に数本の案件を継続的に受注できれば達成できます。例えば月50万円の案件なら、月に2本並行して業務できれば月収100万円、つまり年収1,200万円を達成できます。
なおフリーランスのエンジニアとして継続的に案件を依頼してもらうためには、実務経験や高い技術力・専門的なスキルが求められます。
業務内容には、サーバー・ネットワーク管理などのインフラ関連業務や、Web・アプリなどの開発、およびプロジェクト全体の推進などなどさまざまなものがあります。どの業務にも、専門的な会社で数年働いていたなど、クライアントから信頼される実務経験が必要となるでしょう。
さらに開発の場合はJavaやC言語などのプログラミグのスキル、HTMLやCSSなどのコーディングスキルなど、仕事内容に適したスキルが必要です。
働き方はシンプルで、クライアントから仕事を受注し納期までに仕上げるという方法となります。この時に重要なのが、エンジニアとして一人で仕事を仕上げられるレベルのスキルが必要だという点です。コンスタントに依頼された内容をこなしていけば、実績が付きさらに仕事を受注しやすくなるでしょう。
デザイナー
フリーランスのデザイナーの中には、年収1,000万円以上を達成している方も存在します。ただし全員が簡単に達成できる金額ではなく、高い実力と確かな信頼を得ることが非常に重要です。
そもそもデザイナーの仕事内容というのは、金額を付けづらいという側面があります。そのため高い収入を得るには、クライアントから高値でも依頼したいと思われるような付加価値が必要になります。
例えばWebデザイナーの場合、ただWebページのデザインをするだけでなく、HTMLやCSSのコーディング、JavaScriptやPHPを使ったプログラミングまでできれば、クライアントから大型の案件を依頼してもらいやすいです。
そのほかSEO対策などに関する知識などがあれば、Webサイト制作の全てを任せてもらうことができ、1回に数十万を超える金額の依頼を受諾できます。
働き方としては、まずは依頼を定期的に受けることから始まります。依頼を探すためには、クラウドソーシングや案件サイトで受注するほか、ブログで情報発信をしたり企業に対し営業をかけるという方法があります。
そのほか知人からの紹介で仕事を受注し、定期的な案件獲得に繋げていくという方法もあります。
ライター
フリーランスのライターの中には、年収1,000万円に到達している方も僅かに存在します。ただしフリーランスのライターが高額の収入を稼ぐのには高いスキルとコツが必要で、ただ案件をこなしていれば達成できるわけではないので注意しましょう。
フリーランスのライターが自身のライティングスキルだけで年収1,000稼ぐのは、現実的には難しいです。なぜならライティング1件1件は単価が低く、単調にコツコツとこなすだけでは金額が上がりにくいためです。
フリーランスのライターが年収1,000万円を目指す場合は、まずは単価が数万円の案件ではなく、数十万円になるような大型の案件を受注するところから始まります。そのためにはライターチームのようなものを作り、組織化してライティング作業に取り組む必要があります。
そのほかライターとして良い案件を定期的に受注するためには、SEO対策に関する知識やライターとしての知名度を身につけていく必要があります。
なおライターの中でも取扱説明書や技術書を専門とする「テクニカルライター」や、キャッチコピーなどを生み出す「コピーライター」などは比較的高い収入を得られる傾向にあります。
フリーランスで年収1,000万円稼ぐのに必要な仕事のスキル
フリーランスが年収1,000万円を稼ぐためにはどのようなスキルが求められるのでしょうか。ここではその内容を紹介していきます。
専門性の高い技術力や実績
フリーランスとして仕事を受ける場合、会社員の場合と異なり自分自身の能力で仕事を受注しなければなりません。そのためフリーランスとして働き高収入を得るためには、専門性の高い技術力や実績が必要になります。
上記でも述べたとおり、例えばエンジニアの場合は、プログラミング言語やHTML、CSSなどの知識が必要です。また企業エンジニアに比べて一人で依頼内容を全部こなす必要があるので、依頼された内容をやり遂げられるような深い知識と責任感も必要になるでしょう。
なお「情報処理技術者試験のレベル3・4」や「Linux技術者認定」など、エンジニアの内容に関する具体的な資格を所持していると、説得力が増すので依頼を受注しやすくなります。
またデザイナーの場合は、クライアントに依頼したいと思ってもらうことが非常に重要です。なぜならエンジニアなどに比べて技術を証明しにくく、センスが問われる部分もあるためです。
デザイナーが技術力や実績を証明するためには、過去の作品をポートフォリオとしてまとめておくことが非常に重要です。そしてポートフォリオを自分のSNSなどのプロフィールに紐付けしておき、依頼者に対してアピールしていきましょう。
案件を獲得する営業力やコミュニケーション能力
フリーランスとして仕事を受注するためには、技術だけでなく営業力やコミュニケーション能力も欠かせません。なぜなら会社員の場合と異なり、与えられた仕事をこなすのではなく自身で仕事を探してくる必要があるためです。
フリーランスが案件を獲得するためには、持っている資格や実績をいかにプレゼンしてアピールできるかどうかが大切です。またどんなことができるか以外にも、いつまでに、どれくらいの頻度でできるのかを具体的にアピールしていけると良いでしょう。
また年収1,000万円を稼ぐためには、1度きりの依頼ではなく案件を継続させられる交渉力が不可欠です。価格の交渉や業務の内容交渉、さらには納期の交渉などにおいて、クライアントの信頼を得つつ自分の納得できる条件にしていくことが大切です。
変化に対応する柔軟性や成長意欲
フリーランスとして業界で生き残っていくためには、変化に対応していく柔軟性や成長意欲が必要です。なぜなら会社員の時とは違い、フリーランスは自分自身の力で業界を把握し、変化に合わせて成長していかなければならないためです。
特にエンジニアやWebデザイナーなどの場合はIT業界で働くことになりますが、IT業界というのは常に変化するため、新鮮な知識を身につけておかないと業界の流れについていけなくなる可能性があります。
さらに、フリーランスが継続して依頼を受け安定した収入を得るためには、積極的にセミナーに参加したり、今ある知識からさらに付加価値を増やせるような勉強をしたりする必要があるでしょう。そしてその柔軟性や成長意欲があれば、これから収入額を上げていくということも不可能ではありません。
フリーランスで年収1,000万円の場合の手取り金額は？
ここからはフリーランスで年収1,000万円の場合、具体的な手取り金額がいくらになるのかを紹介していきます。
フリーランスというのは、自動で給料から税金などを天引きしてくれる会社員と違い、売上から自分で税金や保険を支払う必要があります。そのため手元に残る実際の「手取り額」は、年収の金額とは少し異なります。
レバテックフリーランスの計算結果によると、例えば年収1,020万円（月85万円×12か月）の場合は、手取り金額は755万円程度になるとされています。
レバテックフリーランスの案件ページにある月間収支シミュレーションをもとに、年収1000万円に近い金額として、月額単価85万円の12ヶ月分、年収1020万円のときの税金・保険料の目安を紹介します。
金額 年収 1020万円 所得税 94万4700円 住民税 69万6096円 国民年金 19万6920円 国民健康保険 81万1356円 手取り額 755万928円
フリーランスで年収1,000万円の場合の税金は？
ここからは、フリーランスで年収1,000万円になった場合の、所得税や住民税、消費税や個人事業税の目安を紹介します。
所得税
フリーランスの所得税は、収入から各種控除や経費を差し引いた「課税所得」に対し、所得税率をかけ、控除を引いた額となります。年収1,020万円の例の場合の金額は、94万4,700円となっています。
具体的には次の計算式で求められます。
所得税額＝課税所得金額×所得税率-控除額
※課税所得金額＝収入-経費-青色申告特別控除（青色申告をした場合のみ）-所得控除
ちなみにここで計算する所得税率および控除額は、課税対象となる所得金額によって異なります。課税所得と所得税率・控除額の関係は以下の表のとおりです。
| 課税所得 | 所得税率（%） | 控除額 |
|---|---|---|
| 195万円以下 | 5％ | 0円 |
| 195～330万円 | 10％ | 9万7,500円 |
| 330～695万円 | 20％ | 42万7,500円 |
| 695～900万円 | 23％ | 63万6,000円 |
| 900～1,800万円 | 33％ | 153万6,000円 |
| 1,800万円超 | 40％ | 279万6,000円 |
住民税
住民税は都道府県や市区町村に対して支払う税金です。上記の具体例の場合は、年収1,020万円に対し69万6,096円の住民税が発生しています。
住民税には所得に応じて金額が変わる「所得割」と、均一で課税される「均等割」の2種類があります。所得割は以下の計算式で計算されます。
所得割＝課税所得×税率
なおここで発生する税率は自治体によって異なるため、詳しくは住んでいる地域のWEBサイトや税務署で確認してみましょう。
均等割は地域によって金額が異なります。例えば都内に住んでいる場合、都道府県民税として1,000円/年、市区町村勢として3,000円/年が発生します。
なおフリーランスが実際に支払う住民税の額は、上記で紹介した所得割と均等割を足した同型から「調整控除額」を差し引いた金額となります。
消費税
消費税とは、商品販売やサービス提供に対して一律に課税される税金のことです。会社員の給与には発生しませんが、フリーランスの取引の場合は消費税が課されます。
消費税の金額は、預かっている消費税（売上に対する消費税）と支払った消費税（経費などに対する消費税）の差額で決まります。具体的には以下の計算式になります。
消費税額＝（売上×税率）-（仕入経費×税率）
なおフリーランスに対し消費税の納税義務が発生するのは、前々年の課税売上高が1,000万円を超えたときのみです。年収1,000万円の場合でも前々年の課税売上が1,000万円以下であった場合は、免税事業者となり消費税を納税する必要はありません。
個人事業税
個人事業税とは、個人事業主が都道府県に対して支払う可能性のある税金のことです。なお所得税が「国税」であるのに対し、個人事業勢は都道府県税事務所に対して支払う「地方税」となります。
個人事業税は業種によって税率が変わり、税率は3〜5％となっています。また業種によっては、個人事業税自体が課せられないような業種もあります。
個人事業税の計算式は以下の通りです。
個人事業税＝（課税所得-控除290万円）×税率
計算式を見てわかるとおり、個人事業税には年間290万円の控除があります。すなわち課税所得が290万円以下の場合、個人事業税は発生しません。
またフリーランスの所得税等の税金が高いと感じ、「法人化した方が良いのでは？」と検討している方は「フリーランス・個人事業主が法人化すべき目安やタイミングは？法人成りのメリット・デメリットも紹介」をぜひ参考にしてください。
フリーランスで年収1,000万円を目指すための方法
フリーランスで年収1,000万円を目指すには、ただなんとなく案件を受注するだけではなくきちんとした計画と対策を立てる必要があります。具体的には以下のようは方法で目指すと良いでしょう。
案件の単価を上げる
フリーランスが年収1,000万円を目指すためには、ひとつひとつの案件の単価を上げることが非常に重要です。例えば月に5件の依頼を受けた場合、案件の単価が10万円なら年収は600万円ですが、1件20万円なら年収1,200万円に到達します。
そして案件の単価を上げるためには、実績を上げることが何よりも近道です。具体的で明確な実績があるとクライアントも高額の案件を依頼しやすくなり、また事業主側も案件の金額交渉がしやすくなるためです。
フリーランスとなる前に同じ業界の会社で働いていた場合、その実績を十分にアピールしていきましょう。またフリーランスとなった後もコツコツと案件をこなし、実績を身につけていきましょう。
なお身についた実績は、しっかりとアピールしていくことも大切です。SNSやブログのプロフィールに具体的な実績やスキルを記載し営業をかけていけば、高単価な案件を受諾できる可能性が高まります。
できるだけ経費を抑える
年収を上げる手段として、売上を上げる以外にも経費をなるべく抑えるという方法があります。
フリーランスの場合は経費も自分で支払う必要があるため、フリーランスの年収＝売上-経費で決まります。そのため経費としてかかる金額を抑えれば、年収1,000万円を目指しやすくなります。
具体的には人件費やオフィスの賃料などを見直すと良いでしょう。無駄に人材を増やし個人事業主としてのメリットを減らしていないか、どこでもできる仕事を高い賃料のオフィスで行っていないかなどを確認してみましょう。
なおフリーランスの仕事内容や案件のボリュームは、その都度変化することが多いです。そのため事業をはじめた当初は適正な経費だったとしても、時間が経つにつれ無駄となっているものもあります。定期的に経費の見直しをして、できるだけ経費を抑えるようにしましょう。
フリーランスで年収1,000万円稼ぐには案件獲得に集中しよう
フリーランスで年収1,000万円を稼ぐには、何よりも高額の案件を定期的に獲得することが重要です。高収入を目指すフリーランスは、まず案件獲得に集中しましょう。
フリーランスが良い案件に出会うためには、フリーランス名鑑に登録することをおすすめします。なぜならフリーランス名鑑なら職種やスキル・業界や希望の案件単価からクライアントとマッチングできるので、条件に合った案件が見つかりやすいためです。
またフリーランス名鑑に登録しておけば、定期的に依頼を受けることも可能です。個人のブログやSNSで集客をかけるよりも、優良な企業の案件と出会える確率が高いです。
StockSunサロンに入会することでメンバーになることができるので、ぜひStockSunサロンに入会して年収1,000万円のフリーランスを目指しましょう。
