Instagramが圧倒的に「ビジネス向きのSNS」である、これだけの理由
- 高見 誠治
- 記事制作日2022年9月7日
- 更新日2022年9月7日
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みなさんはInstagramに対してどのようなイメージを持っていますか?
「イケてる自撮りや流行りのモノ・場所など、“インスタ映え”する画像を投稿するSNS」
「リア充な日常をアピールするSNS」
「出会いや友人とのコミュニケーションツールのひとつ」
このように「Instagramは流行りに敏感な若い世代のみが使うSNSで、ビジネス向きではない」と感じている方も少なくないでしょう。
しかしInstagramは、TwitterやYoutubeと同じくらい、もしくはそれ以上の企業のビジネス・マーケティングの場として急拡大し、多くの企業が集客や売り上げ貢献に成功しているのです。
この記事ではInstagramがなぜ他のSNSと比較しても「ビジネス向きのSNSである」と言えるのか?を説明していきます。
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Instagramは遊ぶためのSNSではない
「タグる、タブる」というキーワードをご存知でしょうか?
これまでは、Google検索をする「ググる」というワードが定着していましたが、今はSNSのハッシュタグで検索をする「タグる」、Instagramの発見タブから情報を得る「タブる」というワードが流行りつつあります。
この単語の意味するところが、Instagramは「友人間の交流の場」としてではなく「情報を得るための検索の場」と進化している、ということです。
それに伴い多くの企業・ブランドでInstagramの利用が広まり、マーケティングでも「ハッシュタグ」が重要視されてきています。
今後も検索の窓口は「ググる」から「タブる」へと定着していくでしょう。
Instagramはもはや「映え」のためのSNSではないのです。
Instagramではビジネスが受け入れられている
実際に、InstagramというのはSNSの中でもかなりビジネスがやりやすいプラットフォームに進化してきています。
まずはInstagramの最新の動向をチェックしてみましょう。以下は2021年9月に、Instagram運営であるMeta社から発表された各種データです。
Instagramと購買活動の関連を示すデータ
- Instagramユーザーの83%が購買行動を起こしている
- Instagramユーザーの90%がビジネスアカウントをフォロー
- Instagramユーザーの2/3がユーザーとの有意義な関係が築ける
- 日本の利用者がハッシュタグ検索を他国の5倍、ブランド発見のために使用
- 気になるブランドの投稿は、42%がすぐにInstagramプロフィールを見て確認
ユーザーにとってInstagramは既に無料で使えて有益なブランドの情報を得ることのできるプラットフォームになっています。
数年前までは個人の利用が多かったInstagramですが、2016年5月Instagramビジネスアカウントの導入により企業・ブランドには欠かせないツールへと変化したのです。
Instagramビジネスアカウントでできること
Instagramビジネスアカウントで出来ること
・ビジネスプロフィールの設定
→通常のプロフィール設定とは異なり、住所、電話番号メールアドレスの追加が可能に。
・Instagramインサイトの確認
→投稿やフォロワー、閲覧者の分析が無料で利用可能に。
・投稿(広告)の宣伝
→投稿をフィード広告やストーリーズ広告として出稿可能に。
・ショッピング機能の追加
→商品のタグ付けが可能に。
「Instagramを活用すべき」と多くの場所で言われていますが、これはInstagram自体が積極的にビジネス向けのツールを開発・導入しサポートしてくれているからなのです。
Instagramが目指す「包括的なショッピング体験」
これには近年の時流も大きく影響しています。コロナ禍で外出できずオンラインショッピングの需要が増しているため、Instagramは他のSNSと比べてショッピングに重視し、急速に成長しています。
そこで重要になってくる機能がショッピング機能(商品タグ付け)です。
Instagramショッピング機能とは、フィードやストーリーズ投稿内で購入可能な商品にタグをつけることができる機能です。
ユーザーが投稿をタップすると商品名や価格などの商品情報を表示させるタグ(商品タグ)が表示され、タップすると商品詳細ページを表示、さらにそこから自社のECサイトへ遷移し、商品購入までの導線を用意できます。
費用はかかりませんが「Instagramショッピング」の承認を受けるには条件と審査が必要になります。
実際、Instagram投稿に付いた商品タグから商品詳細を確認したりECサイトにアクセスしたりするユーザーが増えています。検索から購入までInstagram内で全て完結してしまうのです。
さらに、購入意欲を高めるものとしてInstagramのアルゴリズムが関係しています。
Instagramのアルゴリズムとは「Instagramのシステムがあなたや他ユーザーにどんな投稿を表示させるか判断する仕組み」です。
高度なAI(人工知能)を使い、ユーザーの一人一人が気に入る投稿を自動的に表示しているのです。
みなさんも自身のInstagramの発見タブを確認してみて下さい。これまであなたが検索したりいいねをしてきた投稿や動画に関連したものの表示がされているはずです。
このInstagramのアルゴリズムにより商品を積極的に目立たせ、ショッピングを後押しする設計となっているのです。
ショッピングを促すInstagram独自機能
さらに、InstagramはECのプラットフォームを目指しておりショッピング機能は強化され続けています。
商品の魅力を伝えるライブ配信機能と商品掲載機能
ECサイトを持つ多くのアカウントが利用しているものがライブ配信機能。
商品を写真で伝えるだけではなく、ライブ配信を行うことで写真では伝えきれない商品のディテールを紹介し顧客獲得に成功しています。
2018年、ECサイトを持つ企業にとってとても重要な機能が追加されました。それが「ショッピング機能」です。
プロフィールに「ShopNow」のボタンが追加され、ページ内は商品写真と値段が表示されカタログのように見やすいデザインとなっています。
しかし決済機能は未だ構築されておらず、購入時には外部のECサイトに遷移しなければいけません。
そのためMeta社が今後は「Checkout(決済)」機能も実装予定。さらにVRやARへの対応も今後展開されていくことが期待されています。
すべてショッピングのためにMeta社が積極的に開発を進めています。
顧客とのコミュニケーションを加速するDMが外部ツールに開放
そして今注目されている機能はInstagramのDM(ダイレクトメッセージ)です。
ショッピングとどんな関係があるのかと思う方もいるかもしれませんが、ショッピングの前にも後にも、コミュニケーションは非常に重要です。
どんなショッピングでも売り手と買い手のやり取りは行われるはずです。
そこで必要となるのがInstagramのDMなのですが、Instagram Messaging APIの公開により、外部ツールとの連携ができるように。つまり、顧客とのコミュニケーションの中で重要なメッセージ配信の一部が自動化できるようになりました。
メッセージ配信と聞くと公式LINEやメルマガのように「知らない企業やブランドから一方的にDMを送りつけられる」というマイナスな印象を受ける方もいるかもしれませんが、違います。
自分の投稿(フィード投稿、ストーリー、ライブ配信等)に
コメントしたユーザーに限り、自動返信が可能!
こちらからアクションを起こさない限り、配信はされない仕組みとなっています。詳しくはこちらの記事でください。
顧客とのコミュニケーションを取ることはとても大切です。投稿やストーリーに何かしらのアクションをもらっても、そのままにしておくことは見込み顧客を逃しているのと同じことになります。
今後さらにInstagramのショッピング機能が強化されると予想され、
「しっかり顧客を獲得したい!」
「InstagramのDM自動化に興味がある!」
「iステップ導入を検討してみようかな」
という方は、[お問合せフォーム]から気軽にご連絡ください。
Instagramでのビジネスは今後マストに
これからは、Instagramを通じての購買が当たり前の時代になります。
Instagramはビジネスにおいてマストとなりますが、運用には正直、時間も人も必要で簡単なものではありません。
弊社ではInstagram運用まるっと請け負うことも、ツールだけの導入も可能です。
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稼働ステータス
△仕事内容による
- 高見 誠治
職種
コンサルタント
ITコンサルタント
希望時給単価
3,000円~5,000円
1982年、岐阜県生まれ。NSC名古屋ファッション専門学校卒業後、2002年に(株)ワールドストアパートナーズに入社。 JR名古屋タカシマヤのメンズブランド販売員として、入社1年半で副店長に就任、年間個人売上1億円達成。 2009年3月、新たな夢のために同社を退社後、国家資格取得のため医療専門学校に入学。 2012年4月、柔道整復師の国家資格を取得後、県内の整形外科クリニックに入職。 2013年3月、同クリニックを退職後、岐阜県に「誠美接骨院」を開業。 県下初、交通事故専門弁護士法人と業務提携を結び、客単価80,000円の高単価ビジネスモデルを確立。 その後、Webコンサルティング事業やFC学習塾運営を経て、中小企業向けの顧問/協業サービスも開始。
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